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投稿規程、執筆要領

投稿規程

ISIJ International は、月刊で出版される日本鉄鋼協会の論文誌であり、広く国内外の会員、非会員からタイムリーでオリジナルな投稿を受け付けている。

1. 原稿の内容

本論文誌は、鉄鋼および関連材料の製精錬、プロセッシング、性質、分析、環境問題などの科学・技術全般に関して発表し、議論するためのオープンアクセスジャーナルである。

  1. 高温プロセス基盤技術/Fundamentals of High Temperature Processes
  2. 製銑/Ironmaking
  3. 製鋼/Steelmaking
  4. 鋳造・凝固/Casting and Solidification
  5. 計測・制御・システム技術/Instrumentation, Control and System Engineering
  6. 分析・解析/Chemical and Physical Analysis
  7. 加工・加工熱処理/Forming Processing and Thermomechanical Treatment
  8. 溶接・接合/Welding and Joining
  9. 表面処理・腐食/Surface Treatment and Corrosion
  10. 相変態・材料組織/Transformations and Microstructures
  11. 力学特性/Mechanical Properties
  12. 物理的性質/Physical Properties
  13. 境界領域/New Materials and Processes
  14. 社会・環境/Social and Environmental Engineering

また、特定のテーマや分野の研究推進を目的とした特集号を不定期に募集する。
「鉄と鋼」、「ISIJ International」の両誌掲載以前に公開刊行物に発表される可能性がなく、オリジナリティのあるものに限る。本会発行の「材料とプロセス」に関しても重複度の高い場合には、オリジナリティが喪失していると判断する。
「鉄と鋼」または「ISIJ International」に掲載された原稿(論文およびレビュー)は、その発行日から1年以内に限り相互に転載のための投稿を認める。ただし、俵論文賞、ギマラエス賞受賞論文は、受賞決定日(受賞式実施日)から1年以内、また特集号掲載論文については、その発行日から1年6か月以内、その他の論文誌編集委員会からの依頼や勧誘があった論文は、その依頼・勧誘日から1年以内の投稿に限り相互に転載を認める。投稿時に「鉄と鋼」から「ISIJ International」への転載であることを原稿のタイトルページに明記するとともに、電子投稿画面の所定欄(Statement of Prior Disclosure)に入力する。転載原稿は、原原稿と同一原稿として扱い、タイトル、著者、著者の記載順、および記述内容の変更と見なされる本文、図表の変更などは認めない。審査の結果、原論文との相違がある場合には修正、返却もありうる。

2. 原稿の種類

原稿は以下のRegular Article、Review ArticleおよびNote (short communications) に分類され、いずれも査読に付される。また、投稿した原稿の種類を変更することはできない。編集委員会から原稿種類変更の判断があった場合も、新規に投稿しなければならない。

(1) Regular Article (刷り上がり10頁以内を目安とする。図表等を含め約10,000語)

鉄鋼工学、材料学、製造技術、設備技術および鉄鋼・関連材料の利用技術に関する学術ないし技術上の成果を記述し、その内容の客観性を論証したオリジナルなもので、記述された情報に基づいて主要結果が再現可能なもの。

(2) Review Article

一つのテーマについて、既発表の情報を総合的に集録・紹介したもの。論文誌編集委員会からの依頼を原則とするが、著者の自主投稿も可能である。

(3) Note (刷り上がり5頁以内を目安とする。図表等を含め約5,000語)

  1. 速報価値のある発見や成果を要領よくまとめたもの
  2. 新しい研究や技術を簡明に紹介したもの
  3. 読者に興味のあるトピックス、意見、提案を述べたもの
  4. 「鉄と鋼」「ISIJ International」両誌に掲載された論文等に対する反証、例証等を述べたもの

3. 言語

全て英語。論文中で一貫していれば、綴りはAmericanでもBritishでもよい。

4. 単位

国際単位系(SI)を用いる。但し、SI併用単位は使用できる(別表参照)。

5. 原稿の必要条件

  • 原稿は、既に著作権保護のあるもの、既に公表されたもの、他の出版物に投稿されたものであってはならない。
  • 投稿前に必ず論文内容および投稿について著者全員の合意を得なければならない。
  • また、投稿規程(“Instruction to Authors”) と執筆要領(“A Guide for Preparation of Manuscript”)を遵守していない原稿は、受け付けない。
  • 原稿の文書ファイルは、Wordファイルで、① Title page, ② Synopsis, ③ Key words(英語で数語), ④ Text(本文), ⑤ References(文献), ⑥ Appendices(付録。必要な場合), ⑦ Caption List(キャプションリスト), が全てそろっていることを確認してアップロードする。また、図と表のそれぞれの電子ファイルは、Word, tif, jpg, ppt 等適切なファイルでアップロードする。
  • 図はそのまま印刷に耐えうる品質を備えていなければならない。
  • ページ制限を越える論文等は、原則として審査前に返却され、圧縮を要請される。

6. 投稿手続き

  • 投稿は、電子投稿サイトを通じて行う。
  • 電子投稿審査システムを通した投稿以外は認めない。
  • 投稿原稿にオリジナリティがあること(他誌に掲載済みや掲載予定、投稿中のものでないこと)、投稿論文の著者であること、本誌への投稿を同意すること、本会への著作権譲渡に同意すること、掲載料を支払うこと、を明記した宣言書を著者全員の署名とともに、原稿に添えて提出しなければならない。なお、宣言書1枚に著者全員の署名をまとめる必要はない。

7. 査読過程

  • 本誌はsingle-blind peer review方式(投稿者は査読者を特定できないが、査読者は投稿者を特定できる方式)を採用する。投稿原稿は、編集委員長による予備審査が行われ、本誌の対象分野外、または掲載不適切と判断された原稿は、査読過程を経ず返却される。予備審査を経た原稿は、2名の査読者を選定する編集委員に送付される。
  • 編集委員長を含むすべての編集委員は、投稿原稿の著者である場合、当該原稿の査読過程に関与しない。電子投稿審査システムを用いて、当該原稿を編集委員としてではなく著者として閲覧可能であり、査読過程の機密性は維持される。編集委員による投稿原稿は、一般の原稿と同じ審査基準に基づいて査読される。なお、編集委員会は委員会の判断基準と、COPE(出版倫理委員会)のガイドラインに基づき、倫理違反の申し立てに対応する。
  • 編集委員は、2名の査読者からの査読結果に基づき第1次判定を行う。査読者からの指摘に基づいて修正された原稿が受理される可能性が高い場合、編集委員は著者に修正を依頼する。修正依頼に応じない場合は返却となる。
  • 原稿の修正が依頼された場合、著者は判定通知から3週間以内に修正原稿を提出しなければならず、3か月経過した場合には、新規投稿として扱われる場合がある。査読者もしくは編集委員は修正原稿を再査読し、査読者の指摘に対して原稿を適切に修正しているか評価する。
  • 編集委員は、投稿原稿の掲載可否案を編集委員長に通知する。編集委員長は、原稿の掲載可否を最終決定する責任を持つ。
  • 編集委員は、査読者として適切な指摘を行い、本誌の品質向上のために提言するなど、各々の専門分野の観点から補佐する役割を担う。編集委員長が投稿原稿の著者である場合、委員長を除く編集委員会が原稿の掲載可否を最終決定する責任を持つ。
  • 査読者は国内外関係なく選定され、編集委員会に所属する必要はない。査読者は、研究分野の専門性、信頼性、推薦、および査読者としての実績に基づき選定される。査読候補者は、投稿後約1週間以内に選定され、査読依頼を受理すると3週間以内に査読結果を報告しなければならない。査読者は報告が遅れる場合、できるだけ早く事務局に通知する必要がある。
  • 著者は原稿投稿時に査読候補者、あるいは査読不適切者を提案することができる。編集委員はこの提案を考慮するが、従う義務はない。査読者の選定過程は編集委員の裁量に委ねられる。
  • 本誌の方針に基づき、査読者の指摘内容をそのまま著者に通知する。ただし、不適切な内容、機密情報、掲載可否に関する情報が含まれる場合、編集委員は査読者の承諾無しに指摘内容を編集する権限を有する。
  • 編集委員会の判断に異議のある著者は、事務局に申し立てることができる。異議申し立ては、著者が査読者または編集委員の誤解や誤りを示す明瞭な証拠を提示した場合にのみ考慮される。異議申し立て内容は、編集委員長により慎重に検討され、最終決定が下される。いずれの場合においても,COPE(出版倫理委員会)のガイドラインが順守される。
  • 編集委員長は学術雑誌である本誌の品位を維持、向上させる責務を有し、掲載論文が鉄鋼および関連材料に関する研究であることを保証する最終的な責任を負う。掲載される研究内容は、独創的かつ論理的であり、さらに学術的・技術的に価値があるものでなければならない。投稿原稿は、その掲載可否判断にあたり以下の掲載基準の観点から検討される。すべての基準を満たす必要はないが、複数項目を満たす必要がある。
  1. 鉄鋼および関連材料分野の重要な問題に関する独創的な知見を与えること
  2. 新たな知見が鉄鋼および関連材料分野に対して科学的あるいは技術的な貢献を及ぼすこと
  3. 新たな知見が鉄鋼および関連材料分野の応用技術もしくは基礎学理の構築に貢献すること
  4. 新たな知見を得るために用いられた方法・手法が適切であり、分野に限定されず広く理解できるように記述されていること
  5. 研究手法やデータから研究上の疑問に対する答えが導かれ、結論を支持する論旨が論理的かつ明確に説明され、また、その手法が厳密に適用されていること
  6. 当該分野または異分野での先行研究との関連性を明確に説明したうえで、鉄鋼および関連材料分野における新規性が明確に示されていること
  • 日本鉄鋼協会は、ISIJ Internationalの発行者として、編集委員会に編集に関する決定の責任を付与する。日本鉄鋼協会は、根本的な編集過程の変更の場合を除き、編集上の決定に関与しない。編集における決定は、原稿の学術的または技術的価値のみに基づいており、本誌による他の利益から完全に独立している。

8. 機密性、守秘義務、利益相反

  • 査読者は、未発表の原稿の機密性を常に保持する責任を負う。査読者は査読依頼の承諾と共に以下の事項を禁じられる。
  1. 査読の役割を開示すること
  2. 著者に自身の個人情報の一部を提供すること
  3. 原稿またはその内容を査読過程に直接関与していない者と共有すること
  4. 編集委員の許可なく他者を査読過程に関与させること
  5. 原稿のデータや情報を自身の成果や出版物に使用すること
  6. 査読過程から取得した情報を使用して自身や他人に不当な利益を享受し、あるいは個人や組織に不当な損害をもたらすこと
  • 編集委員会は、全ての未発表原稿の機密性を担保する。編集委員は以下の事項を禁じられる。
  1. 合理的理由に基づいて査読者が要求した場合を除き査読者の個人情報を開示すること
  2. 原稿やその内容を原稿またはその査読過程に直接関与していないない者と共有すること
  3. 原稿のデータや情報を自身の成果や出版物に使用すること
  4. 査読過程から取得した情報を使用して自身や他人に不当な利益を享受し、あるいは個人や組織に不当な損害をもたらすこと
  • 査読過程における利益相反は、原稿審査時に編集委員の公平な審査に影響を与える可能性が現実にある場合、認識された場合、あるいは潜在的な状況がある場合に起こりうる。編集委員の利益相反は、著者との個人的または業務上の関係がある場合、著者と同じ研究課題に従事する場合、著者と直接的に競合する場合、もしくは、著者の成果またはその出版物に金銭的利害関係が含まれる場合に起こりうる。編集委員は、原稿を担当する際に利益相反の有無を宣言しなければならない。利益相反の存在を宣言した編集委員は当該原稿の担当を外れ、新たな編集委員が担当する。
  • 査読者の利益相反は、著者との個人的または業務上の関係がある場合、著者と同じ研究課題に従事する場合、著者と直接的に競合する場合、著者の成果またはその出版物に金銭的利害関係が含まれる場合、もしくは査読対象の旧原稿を閲覧した場合に起こりうる。編集委員は、査読依頼の際に利益相反の回避に努めるが、全ての潜在的な利益相反を特定できない。査読者は編集委員にあらゆる利益相反を宣言しなければならず、利益相反が認められた場合、編集委員は適切に対応しなければならない。査読依頼状は本誌が上記事項を確実に履行することを保証するものである。

9. 受付日と受理日、掲載論文の正誤表と撤回

  • 原稿がScholarOneを通して投稿され、原稿にIDが付与された日を受付日とする。
  • 論文誌編集委員会が掲載可と決定した日を受理日とする。
  • 本誌は出版された論文の公正性を維持することの重要性を認識している。誤りを含む掲載論文は、正誤表の公開によって訂正される場合がある。正誤表は、掲載論文の科学的公正性、著者の信頼性、または論文誌自体に重大な影響を与える誤りについて説明するものである。掲載論文内容の訂正を希望する著者は、事務局に訂正内容の詳細を連絡する必要がある。共著者が訂正について同意しない場合、編集委員長は編集委員会または外部有識者の助言を求めることが可能である。訂正内容が公開された場合、その訂正内容に異議を唱える著者は訂正文中に記載される。
  • 無効または信頼できない結果または結論を含む論文、他の学術誌等ですでに掲載された論文、または研究・出版倫理に関する規範に違反した論文は撤回される場合がある。当該論文の撤回が必要と考える者は、指摘事項の詳細を事務局に連絡することができる。編集委員長は指摘事項が合理的であると認められる場合には詳細を調査するとともに掲載論文の著者に連絡し、回答を求める。共著者が撤回について同意しない場合、編集委員長は編集委員会または外部有識者の助言を求めることが可能である。撤回が公開された場合、その撤回に異議を唱える著者は撤回案内に記載される。正誤表あるいは撤回の公開に関する決定は、編集委員長に委ねられる。

10. 校正

  • 連絡著者には、論文のPDFゲラを送付する。校正PDFには新しい要素を加えることはできない(印刷上の誤り以外の修正・加筆・削除は原則として認めない)。
  • 校正PDFは、指定された期限前に返却しなければならない。

11. 採択原稿の早期公開

著者が早期公開を希望し,そのために必要な料金5,170円(税込み)を支払う場合は,採択原稿を採択決定後1か月以内にJ-STAGE上で公開される。早期公開の原稿は一度校正される。早期公開時において,掲載版の巻とページは確定されていないが,DOIについては,掲載版と同一のURLが付与される。

12. 著作権

  • 日本鉄鋼協会著作権規程にもとづく。これにより、掲載記事の著作権(日本国著作権法第21条から28条までに規定される全ての権利)は、本会に譲渡される。著作権譲渡は、所定の宣言書に署名することで効果を発し、論文が受理されない場合は無効となる。
  • アメリカやイギリスなどの政府機関、あるいはそれに類する政府機関の職員が主たる著者であり、職務著作を投稿してきた場合で、本会に著作権を譲渡できないときには、原稿受理後に当該政府機関による利用許諾の証明書を著者が提出する。この場合、6.項における宣言書には、本会への著作権譲渡に同意する代わりに、Government Workであることを明記して提出する。
  • 「ISIJ International」はオープンアクセス誌として、掲載記事は、クリエイティブ・コモンズ 表示-非営利-改変不可(CC BY-NC-ND)ライセンスの条件の下で掲載される。
    ただし、著者の希望により、クリエイティブ・コモンズ 表示(CC BY)ライセンスで掲載することができる。
    著者は、著作権譲渡とともに、クリエイティブ・コモンズ・ライセンス(CCライセンス)の付与に同意しなくてはならない。
    CCライセンスの種類をいったん申請した後は、それを変更できない。
  • 資金提供団体によっては、支援された掲載論文を特定のクリエイティブ・コモンズ・ライセンスの下で公開することを要求する場合がある。論文投稿前に、資金提供団体の要求事項に沿っているか確認することを勧める。

13. 論文掲載料およびその他の手数料:

  • 掲載決定後に著者(またはその代表者)は論文掲載料を支払う必要がある。掲載料は論文の種類によらず、刷り上がり1頁あたり10,230円(税込み)が請求される。受理原稿の著者は、記事の公開前に掲載料が請求される。オンライン公開の記事のカラー図表掲載は無料である。著者が冊子体の記事でカラー図表掲載を希望した場合、刷り上がり1頁毎に35,648円(税込み)が追加で請求される。また、本誌は記事のオンライン早期公開制度があり、5,170円(税込み)の追加料金で早期公開できる。記事公開前に掲載料およびその他の関連料金を支払わない場合、支払いが確認されるまで、著者のその他の原稿についての全作業が中断される。
  • Corresponding AuthorがResearch4Life「グループA」に分類された国の所属である場合、掲載料を免除する。また、所属に依らず、論文投稿前にCorresponding Authorがisijint@isij.or.jpへ掲載料免除を申請し、掲載料負担の経済的困難性が客観的に証明された場合、掲載料免除を検討する。ただし、査読過程開始後の申請は認めない。著者の掲載料負担の能力の有無は、原稿審査に影響しない。査読過程に関与する編集委員は、不当な影響の可能性を排除するため、掲載料免除に関する審査には一切関与しない。

14.不正行為および不適切行為の禁止:

投稿に関連して、本会の「論文誌の不正行為および不適切行為の対応規程」に定める不正行為および不適切行為を行ってはならない。

15.倫理および編集・公開に関する方針:

「ISIJ International」への原稿投稿に際し、全著者は以下の(1)~(10)に示す本誌の倫理に関する方針をすべて遵守し、また、本誌の編集・公開方針に同意する必要がある。論文誌編集委員会は、投稿された原稿が本方針に合致しないと判断した場合に、原稿を審査せずに返却または撤回する権利を有する。

(1) オリジナリティ

本誌へ投稿する原稿は、オリジナリティのあるものでなければならない。本誌への投稿により、その原稿の一部あるいは全部、または言語を問わず、その原稿は未発表であり、さらに、他誌等での出版が検討されていないとみなされる。関連原稿が投稿検討中、印刷中、または他誌等ですでに出版されている場合、論文誌編集委員会に報告しなければならない。本誌は、Crossrefの剽窃チェック機能であるSimilarity Checkを利用して、原稿のオリジナリティを審査することがある。本誌への原稿投稿により、全著者は上記の審査に同意したものとみなす。重複度および重複内容を確認のうえ、オリジナリティが喪失していると判断した原稿は、編集委員会の裁量で拒否または撤回されることがある。
本誌への掲載可否の最終判断が下される前に、他誌等に投稿する場合は、他誌等への投稿前に本誌への投稿を取り下げなければならない。

(2) 著者

本誌への論文投稿に際しては全著者による原稿の承認、内容が事実であることの保証、投稿への同意、および全著者が掲載の権利を保有することが必要である。また、本誌への投稿により、全著者が著者一覧を確認して承認したものとみなし、投稿後の著者一覧の変更(著者の追加、削除、順番の変更等)は、全著者および論文誌編集委員会の承認を必要とする。
本全著者は、原稿の投稿時にその原稿が未発表であること、他誌等での出版が検討されていないこと、および執筆者であることを保証する宣言書に署名して原稿と共に提出しなければならない。
また、全著者は本誌への投稿に加えて、日本鉄鋼協会著作権規程や掲載料負担など、本投稿規程に記載されている方針や手続きに同意する必要がある。
著者の決定にあたっては、Council of Science Editors(CSE)の著者資格に関するガイドラインを考慮することを推奨する。CSEのガイドライン、およびその中の参考文献によると、全著者には、研究の立案や企画、データ取得、解析、結果の解釈に実質的な貢献をしていること、あるいは、原稿の起草や修正に実質的な貢献をしていることが期待されている。また、全著者は、自身の貢献に対して責任を持つことに同意し、共著者の研究・原稿における責任の所在を特定でき、研究・原稿の完全性に確信を持ち、および、投稿原稿やその再投稿内容を確認することに同意している。著者としての資格を有しないが研究・原稿に対して貢献した者は、「謝辞」に記載されることがある。

(3) 画像の整合性

画像をデジタル処理により加工することは認められるが、その調整は最小限に抑えられ、画像全体に適用され、本誌で一般的に認められる基準を満たしたうえで、原稿中にその旨が明確に記載されていなければならない。原稿中の全画像は、元データを正確に反映していなければならず、画像の特定の部分を移動、削除、追加,、あるいは強調してはならない。論文誌編集委員会は、必要に応じて著者に処理前のオリジナル画像の提出を要求する権利を有する。要求された画像が提供されない場合、原稿は却下または撤回されることがある。

(4) 著作権保護された素材の利用

著者が著作権を所有していないものが原稿に含まれている場合、著者は著作権者から複製の許可を得たうえで、許可を得たことを示す書類を提出する必要がある。
原稿に既発表のものが含まれている場合、著者は原著作物の著作権者および出版社から複製の許可を得るか、またはその使用について適切なライセンスを引用しなければならない。さらに、著者は、原稿の中で原著論文を引用しなければならない。
すべての複製許諾の写しを初回投稿時に提出しなければならない。

(5) 公知のデータ・資料の提供

公的レポジトリーや商用メーカーなどの公知のデータや資料の出所は、必要に応じて原稿にアクセス情報や企業名などの詳細を開示しなければならない。
著者は、原稿からDOIを介して関連する社会的に広く認知された公的データベースやデジタルリポジトリにリンクすることにより、自らのデータや資料を公開することができる。すべてのデータセットは、審査中に論文誌編集委員会および査読者に完全に提供されなければならない。また、出版日までに公開されることが望ましい。著者は、本誌に掲載された日から少なくとも3年間はデータセットを保存することを確約しなければならない。
本誌は、合理的理由に基づいて、原稿に記載されたデータ、試料、あるいは実験手法の共有を関係者から求められた場合、著者がその求めに応じることを奨励する。

(6) 動物・ヒト由来の研究

ヒトまたはヒト由来の材料を用いた研究について執筆された原稿の著者は、その研究がヘルシンキ宣言に示された原則、その改訂版、および著者の所属機関で承認されたガイドラインに沿って実施されたことを証明しなければならない。関連する場合、研究への参加および研究結果の発表について研究協力者からインフォームド・コンセントを得るための手順を記述した文章を原稿に記載しなければならない。
動物または動物由来の材料を用いた研究について執筆された原稿の著者は、その研究が著者の所属機関で承認されたガイドラインに沿って実施されたことを証明しなければならない。

(7) 著者の競合関係と利益相反

透明性を高めるために、本誌は全著者に対し、投稿原稿に関連する競合関係または利益相反関係を宣言することを求める。利益相反は、著者の公平な研究の遂行や報告に影響を及ぼす可能性のある現実にある、認識された、あるいは潜在的な状況がある場合に存在する。潜在的な利益相反には、競合する商業的または金銭的な利益、商業的提携、コンサルタントとしての役割、株式または持分の所有などが含まれる。ただし、これらに限定されない。
当該研究の資金源は原稿の「謝辞」欄に記載されることが望ましい。

(8) 守秘義務

本誌は、未発表の原稿の機密性を保持する。本誌に原稿を投稿する際に、著者は原稿に関する論文誌編集委員会、編集委員、および査読者からのすべての連絡の秘密を厳守することを保証しなければならない。

(9) セルフアーカイビング(グリーンオープンアクセス)ポリシー

セルフアーカイビングとは、著者が原稿のコピーをオンラインリポジトリに掲載することを可能にするもので、グリーンオープンアクセスとしても知られている。本誌は、原著論文の著者に対して、本誌掲載後に直ちに機関リポジトリまたは公的リポジトリに論文を掲載することを奨励する。

(10) 長期デジタルアーカイビング

J-STAGEは、「ISIJ International」を含むフルデジタルライブラリーを、Porticoによるダークアーカイブとともに保存している。本誌がJ-STAGEで利用できなくなった場合には、Porticoで公開・利用可能となる。


執筆要領

1. 原稿長さの概算

  • 刷り上がり1頁は約1000語である。
  • 図は通常、刷り上がり1段84mm幅に合うように縮小される。例えば、大きめのサイズである110 mm×84 mmの図は、約250語に等しい。

2. 原稿書式

  • A4判用紙(縦判)を想定し、横書きダブルスペースで作成する。上下左右には十分な余白をとる。
  • 原稿は次の順番で、それぞれ新しいページで作成する。タイトルページのページ番号を1として連続して打つ。
  1. タイトルページ
  2. SynopsisとKey words
  3. 本文
  4. Reference(s)
  5. 付録
  6. Caption List
  7. 図表
  8. Supporting Information(動画1点のみ)
  • 電子投稿審査システムにアップロードするファイル全体の容量は、Supporting Informationのファイルを除き、19.5MB以内とする。
  • タイトルページには、タイトル、全著者のフルネーム、所属、住所を記載する。Corresponding Authorは1名のみとし、その旨明記し、Eメールアドレスとともに、連絡先住所(英語表記)を記載する。
  • Synopsisは、主な対象、目的、重要な結果を簡潔明瞭に250語以内にまとめる。シノプシスに引き続き、Key Words数語(最大6語)を記載する。
  • 論文の本文は、結果を再現できるように詳細に記述する。また、適切な参考文献を引用する。結論は当該論文を通して示された事項に基づいて記述する。略語は、元の用語が本文中で最初に記述されるときにカッコ書きで定義する。
  • Reference(s)には、通し番号を付ける。本文中の引用箇所に、例えば、□1)、□2,3)、□4-6)のように、上付き片閉じ括弧で示す。本文の最後に頁を改めて、引用文献を番号順にリストにする。初めに名前のイニシャル、最後に姓を書く書き方で、全ての著者の氏名を記載する。また、文献の言語が英語以外の場合は、その言語を末尾に記載する。例えば、文献が日本語や独語の場合は、末尾にそれぞれ(in Japanese)や(in German)と記載する。DOIを持つ文献には、末尾にDOIのURLを記載例に則して明記しなければならない。
    適切な形式として、次の例を参照されたい。

1) 雑誌

ISO/4に準拠した標準の省略形を用い、巻番号、出版年、最初の頁番号、DOIのURLを記載する。

[例]

  1. M. Kato, S. Mizoguchi and K. Tsuzaki: ISIJ Int., 40(2000), 543. https://doi.org/10.2355/
    isijinternational. 40.543
  2. S. Suzuki and K. Suzuki: CAMP-ISIJ, 5(1992), 1433 (in Japanese).
  3. S. Suzuki and K. Suzuki: CAMP-ISIJ, 21(2008), 111, CD-ROM (in Japanese).

2) 会議のプロシーディング

プロシーディングタイトル、会議名略称併記、(エディター名)、出版社、出版社(本部)の場所、出版年、頁番号、冊子以外場合は電子媒体の種類, DOIのURLの順で記載する(DOIがない場合はDOIに代わるURLがあれば記載する)。

[例]

  1. 出版社が判明している場合
    Y. Chino, K. Iwai and S. Asai: Proc. 3rd Int. Symp. on Electromagnetic Processing of Materials (EPM 2000), ISIJ, Tokyo, (2000), 279.
  2. 開催場所を付記する場合(会議名の後に括弧付きで記載)
    K.Tsutsumi, J.Kubota, A.Hosokawa, S.Ueoka, I.Sumi, H.Nkano and A.Kuramoto: Proc. 9th European Continuous Casting Conf. (ECCC 2017), (Vienna), The Austrian Society for Metallurgy and Materials, Leoben, (2017), 1032, USB memory.
  3. 出版社が不明で、電子媒体で頁番号も付いていない場合
    H. Harada and M. Tanaka: Proc. 5th Int. Congr. on CO2 Reduction in Steel Industry, (Kyoto), (2020), CD-ROM. https://hal.archives-ouvertes.fr/hal-01334718, (accessed 2019-09-25).

3) 書籍

タイトル、巻番号、(エディター名)、出版社、出版社(本部)の場所、出版年、頁番号、DOIのURLの順で記載する。

[例]

  1. W. C. Leslie: The Physical Metallurgy of Steels, McGraw-Hill, New York, (1981), 621.
  2. U. F. Kocks, A. S. Argon and M. F. Ashby: Progress in Materials Science, Vol.19, ed. by B. Chalmers, Pergamon Press, Oxford, (1975), 1.

4) 学位論文

学位論文の種類、大学名、学位授与年、頁数、URL、アクセス日の順で記載する。

[例]

  1. S. Ono: Ph.D. thesis, Tokyo Institute of Technology, (2000), http://www.titech.ac.jp /Thesespdfs/ speck.pdf, (accessed 2006-02-01).

5) 規格

規格番号: 制定年, 規格標題の順で記載する。

[例]

  1. JIS L 1902: 2008, Testing for antibacterial activity and efficacy on textile products (in Japanese).
  2. ISO 14404-1: 2013, Calculation method of carbon dioxide emission intensity from iron and steel production — Part 1: Steel plant with blast furnace.

6) Webサイト

出版物などがない、または入手困難である、引用先が公的機関のホームページなどで、アクセス日が記載されていて、掲載継続性と信頼性が高いと判断される場合に限り、ホームページの引用を認める。
Webサイトの題名、Webサイト提供元、(報告書の名称)、(報告書発行日)、入手先(URL)、(アクセス日)の順で記載する。

[例]

  1. T. Tanaka: President’s message, the Iron and Steel Institute of Japan, https://www.isij.or.jp/about/message/, (accessed 2019-09-25).
  2. Ministry of the Environment, Government of Japan: White Paper, (Annual Report on the Environment, the Sound Material-Cycle Society and Biodiversity in Japan 2018), (June 5, 2018), https://www.env.go.jp/en/wpaper/index.html, (accessed 2019-07-22).
  • 必要に応じて付録を添付してもよい。
  • 全ての図表のキャプションをまとめ、Caption Listとして添付する。

3. 図表

  1. 図表は、本文中に挿入しない。
  2. 図表は、それぞれ頁を改め、1頁に1図表とする。
  3. 図表には本文に出てくる順に通し番号を付けるとともに、適切なキャプションを付ける。
  4. 図表を挿入する適切な位置を本文の右余白に示す。
    図のみ:
  5. グラフ、チャート、描画、図形、写真を、Figureと呼ぶ。これらは、鮮明なものを用意する。
  6. Figureは通常、刷り上がり1段84mm幅に合うように縮小される。
  7. Figureが複数の写真からなる場合は、それぞれの写真を(a), (b), (c)…のように示し、スペースを空けずに貼り付ける。これらにはスケールを入れて倍率を示す。
  8. カラーの図表は論文誌編集委員会で認められ、カラー掲載料が支払われたものに限り掲載することができる。カラー掲載料は、電子ジャーナルは無料、冊子体は1頁あたり35,648円(税込み)とする。冊子体にカラーを希望する場合は、図表原稿に“color in print”と明記する。冊子体に白黒で掲載する場合でカラー原稿を投稿するときはコントラスト等に注意して作成する。電子ジャーナルでは、提出されたカラー原稿はそのままカラーで掲載されるので、冊子体と電子ジャーナルの両方で白黒掲載を希望する場合は、白黒の図表原稿を提出すること。

4. 電子付録(Supporting Information)

論文内容を補足、補強するための情報を電子付録として、電子版に搭載することができる。Supporting Informationは冊子体には印刷されないが、閲覧者はWebからアクセスが可能である。
本誌のSupporting Informationは動画ファイルおよび(または)図表よりなり、搭載のための条件は以下のとおり。

  1. 補足情報の番号は次のように通し番号を付ける。
    Movie S1, Movie S2, ・・・, Table S1, Table S2, ・・・, Figure S1, Figure S2, ・・・
  2. 動画ファイルの場合、ファイルの容量は50MB以内、形式はmp4とする。図・表原稿の最後に、Supporting Informationの図、表、動画なら静止画を番号とキャプションをつけて含めた上で、ファイルをシステムにアップロードする。
  3. 本文中では初出時に“Movie S1(Supporting Information)”のように引用し、“Supporting Information”を併記する。
  4. 本文の最後(謝辞があればその前、なければ文献の前)にSupporting Informationが附属している旨を次のように記述する(DOIのURLを末尾に記載する)。
    Supporting Information:(内容を簡潔に記載する).This material is available on the Website
    at https://doi.org/10.2355/isijinternational.ISIJINT-20XX-XXX
  5. Supporting Informationは、投稿論文の一部として同様に審査に付される。
  6. 受理された論文が公開される際、Supporting Informationについては校正過程を経ず著者が作成したものがそのままアップロードされる。
  7. Supporting Informationは本公開時にのみWeb上に公開され、早期公開では掲載されない。

5. グラフィカル・アブストラクト

Synopsisに加えて、論文の内容を表す図1枚をグラフィカル・アブストラクトとして、J-STAGEのオンラインジャーナルおよびGridList Abstractsに掲載する。このため、グラフィカル・アブストラクトは必ず指定しなければならない。

  1. グラフィカル・アブストラクトの図は、論文内容を表す必要があることから、原稿中の図に無い場合は新たに作成する。
  2. 掲載する図は投稿時の原稿中で指定するか、図原稿の末尾に新たにグラフィカル・アブストラクトの原稿を加える(いずれも当該図原稿に「Graphical Abstract」と明記する)
  3. 図には、キャプションを加えることができない。
  4. グラフィカル・アブストラクトはカラーとすることが推奨される。
  5. 図がグラフィカル・アブストラクトとして適切かどうか審査を受ける。

論文の分野

  1. 高温プロセス基盤技術/Fundamentals of High Temperature Processes
  2. 製銑/Ironmaking
  3. 製鋼/Steelmaking
  4. 鋳造・凝固/Casting and Solidification
  5. 計測・制御・システム技術/Instrumentation, Control and System Engineering
  6. 分析・解析/Chemical and Physical Analysis
  7. 加工・加工熱処理/Forming Processing and Thermomechanical Treatment
  8. 溶接・接合/Welding and Joining
  9. 表面処理・腐食/Surface Treatment and Corrosion
  10. 相変態・材料組織/Transformations and Microstructures
  11. 力学特性/Mechanical Properties
  12. 物理的性質/Physical Properties
  13. 境界領域/New Materials and Processes
  14. 社会・環境/Social and Environmental Engineering